このシステムは、東京の医療関連のITベンチャー企業が開発しました。医療関係者がアプリが入ったスマートフォンを持つことで、院内の各所に設置した小型のセンサーと通信して、いつ、誰が、どこにいたかの詳細なデータを自動的に記録することができます。
建物内での移動経路などを画像で表示でき、仮に感染者が出た場合に、どこで接触したかを素早く割り出すことができるということです。
また、医療機関で感染した人を診療している場合に、ウイルスに汚染されているおそれのある区域に誤って近づくと警告が鳴る機能も付けることができるということです。
新型コロナウイルスをめぐっては、全国で医療関係者や患者の院内感染が相次いでいて、今月21日時点のNHKのまとめでは国内の感染者の1割近くが、院内感染やその疑いがあったケースとなっています。
アプリを開発した企業の小島孝二社長は「医療関係者は過酷な状況の中でウイルスと闘っている。このアプリを活用することで、医療に従事している人たちの安全性を高めたい」と話しています。
(引用:NHK NEWS WEB)
ココがポイント
「IT系の企業はコロナの影響が少なくていいよね」そんな声を耳にしますが、決してそんなことはありません。
しかし、こういう時だからこそできることが多いという側面はあります。
実際、様々なITベンチャーが、感染拡大防止のためのアプリや、飲食店をはじめとするコロナショックの打撃の多い業種を支援するアプリなどの開発を進めています。
今、このような開発にはその規模や技術力よりも、実効性のある「アイデア」が求められています。
もちろんセキュリティ面など、注力しなければならない技術面はありますが、是非、IT企業の方にはいろんな角度から開発を進めていただきたいと思います。